店舗利益が赤字の場合に撤退すべき、は必ずしも正解ではありません。「店舗利益」ではなく、「貢献利益」が赤字かどうかを検討し、撤退の有無を判断する必要があります。

貢献利益とは、それぞれの店舗が全社の利益にどれだけ貢献したかを見る指標で、売上高から変動費（商品の売上原価、販促費等）および店舗に直接紐づく個別固定費（店舗の地代家賃、店舗の人件費等）を差し引いた金額です。売上高、変動費、個別固定費は店舗が撤退した場合、発生しなくなりますが、本社費は1つの店舗が撤退しても変わらず発生しますので、本社費の配賦は貢献利益の検討では行いません。

また、貢献利益を把握する上で、売上原価を全て変動費に含める考え方もありますが、商品を自社で製造している場合、製造原価のうち固定費部分（工場の社員の人件費等）は店舗を撤退しても発生しますので、売上原価を変動費と固定費に分けて検討する方がより正確な分析となります。

上記のように貢献利益を算出して、赤字であった場合に撤退することを検討しますが、貢献利益が赤字であった場合でも、店舗撤退をしないという結論に至る場合があります。

まず、店舗を撤退しても、‥‥